多くの企業は社員に「挑戦」を求めています。
そして、企業によっては、「挑戦」を業績評価の評価項目に入れているところもあります。
それは、『企業が持続的に成長し続けるためには、社員の「挑戦」が不可欠な要素』と言われているからですが、それは建前だけでまったくの嘘っぱちです。
決して真に受けてはいけません。
この記事を読めば、会社が社員に求める「挑戦」とはただの幻想であることが分かります。
そして、もし本当に挑戦したいならどうすべきか提案します。
②会社が社員に「挑戦」を求める本当の理由とは？
③後ろ向きな対処法と前向きな対処法
「挑戦」を求める企業で「挑戦」しようとした人たちの末路を見てきた筆者が、会社が業績評価で求める「挑戦」を真に受けてはいけない理由について解説します。
＜自己紹介＞
筆者本人（1960年生 2023.11撮影）
筋トレ歴１７年 ボクシング歴１１年
＜筆者略歴＞
１９８４年 東京大学工学部建築学科卒業後、ゼネコンに入社
１９８８年 インフラ企業に転職
２０１８年 子会社の不動産会社に転籍
２０２３年 退職
目次
会社が業績評価で求める「挑戦」を真に受けてはいけない理由とは？
そもそも挑戦とは、経験したことが無い困難な課題に自発的に取り組むことを指します。
したがって、本当に挑戦することができれば、以下のような自己成長が期待できます。
・自分の能力や限界を試す機会であり、最も効果的に新しいスキルや知識を身につけることができる
・仮に失敗しても失敗自体が大きな財産になる
・自信を高め、あきらめない力（サバイバル力）を養うことができる
しかし、日本の企業、特にJTC※では、こんな挑戦を本当は誰も望んでいません。
※JTCとはJapanese Traditional Companyの略で、古い体質の日本の伝統的な大企業を揶揄するネットスラング
上司は、失敗したら一緒に責任を取らされるため、部下に余計なことはやってほしくありません。
また、同僚は自分が評価されないプロジェクトなんかに巻き込まれたくありません。
ですから、社員の「挑戦」には必ず次の注文（前提条件）が付きます。
挑戦してもよい「挑戦」は、みんなに迷惑がかからない挑戦
これに背いた者は、必ず排除されます。
会社が業績評価で求める「挑戦」を真に受けてはいけない理由とは次です。
本当は「挑戦」を誰も望んでいないので、真に受けたら排除されるため
会社が社員に「挑戦」を求める本当の理由とは？
みんなに迷惑をかけないような「ウソの挑戦」を社員に求める狙いは一体何なのか？
それは、本当に挑戦したらペナルティを受けると言う「掟」を暗に教えるためです。
「なんちゃって挑戦」すなわち「おとなの挑戦」を教えることによって、社員をコントロールしやすく調教するのが狙いです。
調教された社員は、挑戦とはいえない「必ず達成できる挑戦」を目標管理シートに記入して上司の承認を得ます。
こんなことでは挑戦のレベルがどんどん下がり、会社全体から「本当の挑戦」が消えていきます。
そして、会社はイエスマンばかりが出世する独裁国家となり果てるのです。
会社が社員に「挑戦」を求める本当の理由とは、以下です。
社員を「挑戦」しないイエスマンに調教し、コントロールしやすくするため
権力を握った者は、だれでも人をコントロールすることが大好きです。
後ろ向きな対処法と前向きな対処法
後ろ向きな対処法
会社の意図に沿った「したたかな挑戦」を実行するのが後ろ向きな対処法です。
「したたかな挑戦」とは、別名「ムーンウォークな挑戦」とも言います。
取り組む姿勢はあくまでも前向きで積極的ですが、施策は検討段階から実行に移ることなく（従って失敗することは絶対無く）、上手く撤収する挑戦です。
たとえ検討だけで終わっても、検討したことで何か成果があったようにでっち上げるのが上級者（成果の錬金術師）です。
ただし、この狡猾な方法が評価されるのは、「選別主義」で選ばれた一部の幹部候補だけなのでおすすめできません。
それ以外の社員は、イエスマンとなって会社に尽くしても最後まで面倒を見てもらえる保証は、もうありません。
これからの時代（終身雇用と年功序列が崩壊した時代）は、会社に居続けるリスクも考える必要があります。
前向きな対処法
会社に依存するのではなく、「職能※※」に依存して本当に挑戦する対処法です。
※※職能とは、特定の職務や仕事を遂行するために必要な能力やスキル、知識のことを指します。例えば、ソフトウェア開発職能（プログラミングスキル）、会計職能（経理知識）、営業職能（プレゼンテーション能力）など
会社でイエスマン人生を送っても市場価値のある専門スキルを身に付けた人材になりません。
会社の都合で言われるがままに異動していた結果、「ジェネラリスト」という名の「何でも屋の素人※※※」になるだけです。
※※※他社の問題可決に必要な専門スキルがないために、リストラされたら転職（転社）できず路頭に迷います。ちなみに「ジェネラリスト」は日本だけの概念で、その言葉も和製英語です。
幹部候補の資格がある高学歴（偏差値70程度）の男性以外は会社に依存するのはやめて、自分が決めた「職能」のスキルを転職（正確には転社）によって磨く方が、これからは安全です。
詳しくは、【関連記事：失われた30年に続く時代は会社依存が危険な理由とその対策とは？】をお読みください。
まとめ
✔会社が業績評価で求める「挑戦」を真に受けてはいけない理由とは？
本当は「挑戦」を誰も望んでいないので、真に受けたら排除されるため
✔会社が社員に「挑戦」を求める本当の理由とは？
社員を「挑戦」しないイエスマンに調教し、コントロールしやすくするため
✔前向きな対処法とは？
会社に依存するのではなく、「職能」に依存して本当に挑戦する対処法
社長を筆頭とする経営陣が挑戦していない企業に、「本当の挑戦」は存在しません。
日本企業のすごろく上がりのサラリーマン社長は、挑戦を避けて「任期中、大過なくす」だけです。
ですから、「アクティビスト株主（物言う株主）」対策のために行う事業構造改革などの挑戦は、まさに「瓢箪から駒」です（笑）。
