遥か昔、第二次大戦後の高度経済成長期に広がった、日本だけが行っている特殊な採用方式（新卒一括採用）によって、ポテンシャルが高い人材はネームバリュがあり人気の高い大企業（JTC※）に囲い込まれていきます。
※JTCとはJapanese Traditional Companyの略で、古い体質の日本の伝統的な大企業を揶揄するネットスラング
その後、その人材は、大企業（JTC）の社員奴隷化システムに洗脳されて、自分の才能を開花させることなく飼殺され、結局は、置かれた場所で枯れてい行くのが現実です。
このような人材の無駄遣いが一因となり、ここ３０年の日本の凋落ぶりは目を覆いたくなる惨状です。
この記事を読んで、自分の価値観を見つめ直すきっかけにして下さい。
②大企業（JTC）にお勤めの若手サラリーマンの方
②大企業（JTC）の社員奴隷化システムとは？
③大企業（JTC）の社員奴隷化システムが日本を凋落させる理由とは？
④社員奴隷化システムの無い企業とは？
大企業（JTC）で長年の勤務がある筆者が、【就活】大企業（JTC）の社員奴隷化システムが日本を凋落させる理由について解説します。
＜自己紹介＞
筆者本人（1960年生 2023.11撮影）
筋トレ歴１７年 ボクシング歴１１年
＜筆者略歴＞
１９８４年 東京大学工学部建築学科卒業後、ゼネコンに入社
１９８８年 インフラ企業に転職
２０１８年 子会社の不動産会社に転籍
２０２３年 退職
目次
日本の凋落の実態
①世界競争力ランキング
IMD（国際経営開発研究所）が2023年6月20日に発表した「世界競争力年鑑」では、日本の総合順位は2022年の３４位からさらに一つ下げて３５位と過去最低となっています。
日本以外の東アジアの国・地域では、台湾６位、香港７位、中国２１位、韓国２８位です。
ちなみにIMDがランキングを公表し始めたのは1989年で、1992年まで４年間、日本は１位でした。
【世界競争力ランキング～日本順位の推移】
②時価総額ランキング
【世界時価総額ランキング TOP５０ 1989年と2023年の比較】
1989年TOP５０に日本企業は３２社。
３０年ほど前は、日本企業が５０位以内の６割以上を占めており、日本企業が世界の経済をけん引していたと言っても過言ではありませんでした。
３２社の中には、今となっては懐かしい企業や、株式が上場廃止された企業の名前もあります（2024年２月現在）。
2023年は日本企業０社
時価総額ランキング５０位以内に日本企業は有りません（2024年２月現在）。
③名目GDPの推移
ここ３０年、日本の名目GDPはまったく増えていません。
増えるどころか、2012年に始まったアベノミクス以降は名目GDPのマイナス基調が続いています（下のグラフ参照）。
引用：GDP4位転落 アベノミクスの通信簿だ | Ｎの広場 (nhiroba.com)
この他にも、ここ３０年で日本以外の先進国や中国に代表される新興国に抜かれるなど、順位を落としてしまった国際ランキングは数知れません。
日本は今や先進国とは名ばかりの状態になりつつあります。
大企業（JTC）の社員奴隷化システムとは？
新卒一括採用で囲い込まれた社員は、終身雇用と年功序列を餌に会社への忠誠を誓い、自身のキャリアプランのオーナーシップを会社に譲り渡します。
その結果、自分の希望とは全く関係なく、単に会社の都合で仕事を割り当てられ、場合によっては、どんな僻地にも紙切れ一枚（辞令）で文句を言わず赴任することになります。
仕事の内容が、会社の都合でコロコロ変わるので市場価値のある専門的なスキルは身に付かず、転職しようにも不可能な状況に陥ります。
大企業（JTC）の社員奴隷化システムを以下にまとめました。
・「新卒一括採用」で社員を囲い込み、「終身雇用と年功序列」を餌に会社への忠誠を誓わせ、文句を許さず奴隷のようにこき使う
・異動で仕事が変わるため市場価値あるスキルも身に付かず、脱出（転職）も不可能
会社と「結婚」するのは日本だけ
日本の就職は、言ってみれば「就社」です。
日本人に職業を聞くと勤め先を答えるのが一般的ですが、それがその証拠です。
欧米人などは、エンジニア、コンサルタント、経理、営業職など職業と「結婚」するので、キャリアアップのためには勤め先をどんどん変えます。
早い話が、いやならすぐ転社するので、会社側も有能な社員を大切にします。
大企業（JTC）の社員奴隷化システムが日本を凋落させる理由とは？
この「社員奴隷化システム」は、別名「メンバーシップ型雇用システム」と呼ばれ、その本質が隠蔽されています。
「社員奴隷化システム」は、第二次大戦後の高度経済成長期に広がった日本特有の雇用システムで、戦後の労働力不足のなか労働力を長期安定的に確保するのが狙いでした。
ポスト工業社会（GAFA時代）となって久しい現在、戦後の雇用システムはもはや時代に合わないものとなっています。
ネームバリュに魅せられて、この古い雇用システムで囲い込まれたポテンシャルが高い人材が大企業（JTC）で送るサラリーマン人生とは、以下のような茶番劇です。
①企業成長より現状維持
②変革より前例主義
③チャレンジより何もしない方が得
④加点主義より減点主義
⑤仕事はスピード感より無駄な手続き重視
⑥新たな市場開拓より利権ビジネスや下請けからの搾取で儲ける
⑦人事評価は客観性より上司の主観
⑧成果重視よりプロセス重視
⑨顧客の顔色より上司の顔色
⑩市場の評価より組織の評価
⑪個人の力より組織の力
⑫仕事の効率性より組織の公平性と安住性
⑬過剰なコンプライアンスが生む隠ぺい体質
⑭いったん始めたら後戻りできない無謬主義
⑮いざとなると知らん顔の経営陣無責任体制
詳しくは、【関連記事：【就活】大企業のリアル｜就活サイトが絶対言わない１５の実像とは？】をご覧ください。
定型業務ばかりで、まともな仕事が存在しない大企業（JTC）にとってポテンシャルが高い人材は、「豚に真珠」「猫に小判」です。
ロクな仕事が無い大企業（JTC）に、ポテンシャルが高い人材が集められて飼殺されていることが、日本凋落の一因であることは明らかです。
社員奴隷化システムの無い企業とは？
社員奴隷化システムの無い企業を見極めるポイントは以下の２点です。
①社長が起業家出身や外部から招へいされた経営のスペシャリストである企業
②中途社員の比率が５０％以上の企業
①社長が起業家出身や外部から招へいされた経営のスペシャリストである企業
社長が経営のスペシャリストであれば、時代に合わない賞味期限が切れたメンバーシップ型雇用システムを無条件に採用することはありません。
実は、大企業（JTC）の社長は、経営のスペシャリストではありません。
単なる「すごろく上がりのサラリーマン社長」です。
中途社員の比率が５０％以上の企業
社員奴隷化システムであるメンバーシップ型雇用システムを採用していなければ、中途社員の比率が高いはずです。
中途社員比率５０％以上が、その目安です。
具体的には？
具体的には、以下の企業です。
①外資系企業
②日系のベンチャー系企業
③希少価値のある技術力でグローバルな展開が可能な老舗中小企業
外資系企業の採用担当は大変です
日本では、社員奴隷化システムで有能な人材が囲い込まれてしまうので、中途採用が主流の外資系企業の採用担当は大変です。
本国の経営陣は、こういった日本独特の転職市場に詳しくないため、有能な人材を思うように採用できない理由が理解できません。
そのため、本国の経営陣から日本法人の採用担当へのプレッシャーは相当なものです。
まとめ
✔日本凋落の実態です。
①世界競争力ランキング（2023年）
３５位と過去最低（台湾６位、香港７位、中国２１位、韓国２８位）
②時価総額ランキングTOP５０（2023年）
日本企業０社（1989年では日本企業３２社）
③名目GDPの推移
４位に転落（ここ３０年、日本の名目GDPはまったく増えていない）
✔大企業（JTC）社員奴隷化システムとは？
・「新卒一括採用」で社員を囲い込み、「終身雇用と年功序列」を餌に会社への忠誠を誓わせ、文句を許さず奴隷のようにこき使う
・異動で仕事が変わるため市場価値あるスキルも身に付かず、脱出（転職）も不可能
✔大企業（JTC）の社員奴隷化システムが日本を凋落させる理由とは？
・「任期中、大過なく過ごす」だけの「すごろく上がりのサラリーマン社長」率いる大企業（JTC）には、ロクな仕事が無い
・そのロクな仕事が無い大企業（JTC）に、ポテンシャルが高い人材が集められ、飼殺されているため
✔社員奴隷化システムの無い企業とは？
①社長が起業家出身や外部から招へいされた経営のスペシャリストである企業
②中途社員の比率が５０％以上の企業
要するに、
①外資系企業
②日系のベンチャー系企業
③希少価値のある技術力でグローバルな展開が可能な老舗中小企業
ここ３０年、日本経済は停滞が続き、大企業（JTC）の終身雇用制度と年功序列制度はもはや実質崩壊しています（早期退職制度や役職定年制度の導入など）。
気付いた時には、もはや手遅れで、「置かれた場所で枯れていく」ことになります。
場合によっては、大企業（JTC）に居続けることがリスクになる時代になりました。
