「いよいよ俺も来年から役定か」
「これまで散々会社に尽くしてきたのに、最後はみじめな平社員か😔」
「どうするかなぁ」
こんなお悩み解決します。
②役職定年をどう乗り切るか３選
４０年間のサラリーマン人生を終えて今年（2023年）退職した筆者が、みじめでつらい役職定年を乗り切る方法３選について解説します。
＜自己紹介＞
筆者本人（1960年生 2023.11撮影）
筋トレ歴１６年 ボクシング歴１０年
＜筆者略歴＞
１９８４年 東京大学工学部建築学科卒業後、ゼネコンに入社
１９８８年 インフラ企業に転職
２０１８年 子会社の不動産会社に転籍
２０２３年 退職
目次
役職定年の本質とは？
役職定年制とは、管理職が所定の年齢（55～60歳が多い）に達した時に、ラインから外れて役職を離れ、給料も減額される制度のことで、はっきり言いますとポストの新陳代謝と人件費削減を図るための「潜在的余剰人員宣告」です。
背景には、1986年に施行された高年齢者雇用安定法とその後（2013年、2021年）の法改正による定年の延長があります。
最近は「ポストオフ制度」なんていう別の言い方で目先を変えてますが、実態は同じで雇用延長と人余りの矛盾を少しでも解決するための苦肉の策です。
人事院が実施した「平成19年民間企業の勤務条件制度等調査結果」によれば、役職定年制度の導入割合は全体平均23.8％であり、 企業規模で見ると、500人以上では36.6％、100〜499人では25.5％、50〜99人では17.1％となっています。
また、厚生労働省の「平成21年賃金事情等総合調査（退職金、年金及び定年制事情調査）」によると、従業員1000人以上規模の企業の約50％は役職定年制度を導入しており、企業規模が大きくなるほど導入比率も高くなっています。
深刻な人手不足は介護、物流、小売販売などエッセンシャルワークや中小企業に偏っており、大企業などのホワイトカラーは慢性的な人余り状態です。
高度経済成長時代から続くメンバーシップ型雇用からパラダイムシフトしない限り、大企業の役職定年制導入は、今後ますます増えることでしょう。
みじめでつらい役定乗り切る方法３選
①「肩書が通用しない定年後への訓練期間」と割り切る
もうお役御免のお払い箱で、年下の上司に使われる身です。
老後の資金に心配が無ければ、バカバカしいので会社を辞めてしまうのも手ですが、世間一般のヨコの人間関係に自信が無い人は思い止まってください。
タテ（肩書）の人間関係しか知らない人は、退職後にもっと悲惨な孤独地獄が待ち受けています。
肩書が無くなったことを逆手にとって、定年後に必須となるヨコの人間関係の訓練期間と解釈してやり過ごすのは意味があります。
定時退社と年休消化１００％で定年後の名刺の無い付き合い方に少しでも慣れておきましょう。
スポーツクラブ、カルチャー教室、地域のサークルやボランティア活動など何でもよいので会社とは関係の無い人間関係を少しでも持つようにしましょう。
②ノウハウの継承に生きがいを見い出す
長年勤めてきて溜まった経験やノウハウを若い層に継承するという心の広い乗り切り方もあります。
もし年下の上司がそれなりの人物であれば、役職時代には受けられなかった尊敬を得ることも可能です。
役職定年前はそれなりに責任もあるので、完璧主義でミスにうるさい大企業では部下をマイクロマネジメントせざるを得ませんでしたが、役職定年したらそんな心配はいりません。
余計なプライドを捨てて年下の上司と信頼関係が構築できれば、退職後の世間一般でのヨコの人間関係も問題なくクリアできます。
③６５歳まで勤めない
どうしても我慢できないひとは、精神衛生上良くありませんので、とっとと辞めましょう。
特に、老後資金に心配の無い人は、嫌々働くデメリットの方がはるかに大きいので６５歳まで働く必要はありません。
使う当ての無いお金を、サラリーマン人生最後に嫌な思いをして稼ぐことほどバカバカしいことはありません。
ただし、辞めて後悔しないよう筆者の過去記事でチェックしてみてください。
まとめ
✔役職定年制は、「潜在的余剰人員宣告」です。
本当はもう辞めてもらいたいけど雇用延長義務化で嫌々雇用しているだけです。
深刻な人手不足はエッセンシャルワークや中小企業だけで、大企業のホワイトカラーは人員過剰で必要ありません。
✔みじめでつらい役職定年の乗り切方３選です。
①「肩書が通用しない定年後への訓練期間」と割り切る
②ノウハウの継承に生きがいを見い出す
③６５歳まで勤めない
