ながら江雪の人生ノート

現役サラリーマンと定年シニアのお悩み解決

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【就活】大企業(JTC)の言ってはいけない7つの真実とは?

「世間に名の知れた大企業に就職したい」

「大企業なら給料も良く、ホワイトで安心」

「大企業は有名なオフィスに入居しているからステータスが高い」

このように大企業への就職は人気ですが、いい事ばかりではありません。

■この記事を読んで頂きたい人■
大企業(JTC※)に就活予定の学生の方
※JTCとはJapanese Traditional Companyの略で、古い体質の日本の伝統的な大企業を揶揄するネットスラング
 
 
■この記事でわかること■
大企業(JTC)の言ってはいけない7つの真実
(注)建設業界はこの記事の対象外です
建設業界に関心のある方は、建築学科の就活先|ゼネコンの良い点と悪い点を経験者が解説をご覧ください。

 

40年間で2社の大企業(JTC)に勤務経験がある筆者が、大企業(JTC)の言ってはいけない7つの真実について解説します。

<自己紹介>

筆者本人(1960年生 2023.11撮影)
筋トレ歴16年 ボクシング歴10年

<筆者略歴>
1984年 東京大学工学部建築学科卒業後、ゼネコンに入社
1988年 インフラ企業に転職
2018年 子会社の不動産会社に転籍
2023年 退職

 

      

 目次

大企業(JTC)の言ってはいけない7つの真実とは?

①大企業には身分制度があり、さまざまな差別が存在します

大企業には、学歴差別や性差別は当然のことととして、以下のようにさまざまな差別が存在します。

①事務系と技術系との間に存在する差別

②技術系の系統間に存在する差別

③ジェネラリストとスペシャリストとの間に存在する差別

④スタッフ部門(バックオフィス又は管理部門)とライン部門との間に存在する差別

⑤新卒プロパー社員と中途社員との間に存在する差別

詳細は、【就活】大企業(JTC)の知られざる身分制度【経験者が実態を解説】をご覧ください。

そして不思議なことに、誰もがこの差別を何の疑問も待たず自然現象のように素直に受け入れています。

大企業(JTC)は、前近代的な身分制度が残る世界です。

②大企業の出世レースは八百長です

大企業(JTC)では、採用の段階で幹部候補が決まります。

選考基準は、学歴、性別そして人事部長や役員、社長など組織権力のカンと好みです。

このように社員を選別して処遇に差を付ける考え方を「選別主義」と呼びます。

詳しくは、日本凋落の原因【日本にGAFA生まれない理由】選別主義の実像をご覧ください。

幹部候補から漏れた大多数の者たちは、幹部クラス層のすぐ下の階層を目指して、上司への忖度や会社への忠誠心で競い合うことになります。

申し遅れましたが、大企業(JTC)では、合理的な能力評価や業績評価は機能しておらず、情意評価※が全てです。

大企業(JTC)は、運と媚びへつらいで出世する世界です。

※情意評価とは、社員の勤務態度や仕事に対する意欲・姿勢について評価する手法のこと。評価者の主観による評価であり、部下の忖度に左右されるなど合理性に欠けることが多い評価手法

③大企業では女性は出世できません

ポスト工業社会になって久しい現在でも、大企業(JTC)はとっくに賞味期限が切れたメンバーシップ型雇用を頑なに守ろうとしています。

メンバーシップ型雇用とは、新卒一括採用で先ず労働力を囲い込み、その後会社の都合で仕事を割り振る雇用形態で、終身雇用と年功序列による「長期安定雇用」と引き換えに社員には滅私奉公を約束させる日本独特の雇用システムです。

この雇用形態は、男は会社、女は家庭が常識であった遥か昔(1980年代以前の工業社会)に成立したもので、会社の奴隷となった夫を支えて、家庭を守る「妻の存在」が必要不可欠でした。

要するに、メンバーシップ型雇用とは、女性不在の雇用システムなのです。

結婚して出産したら滅私奉公が不可能になってしまう女性は、構造的に出世が無理なのです。

大企業(JTC)では女性が出世できない理由は、それだけではありません。

詳しくは、【就活女子へ】女性は出世できない?男は誰も言わないズルい理由をご覧ください。

大企業(JTC)は、ズルい男たちの世界です。

 

 

④大企業では優秀な人は評価されません

大企業(JTC)のような一種の「共同体」では、「最小コストで最大効果」を生み出す優秀な人は評価されません。

評価されるどころか、目立つと打たれる杭のような扱いを受けてしまいます。

理由は、誰かが身分相応以上の能力を発揮すると「共同体」の秩序が乱れるからです。

「共同体」の組織評価の尺度は、「目的達成力」ではなく「結束力と仲間意識」です。

詳しくは、優秀でも大企業では評価されない管理職の特徴と理由【対抗策は?】をご覧ください。

大企業(JTC)は、居心地だけを追求する不条理な世界です。

補足説明用に、企業の本来の姿「機能体」と「共同体」の違いを表にしました(引用:堺屋太一著「組織の盛衰」)。

⑤大企業では市場価値のあるスキルが身に付きません

大企業(JTC)の社長は、すごろく上がりのサラリーマン社長ですから、社長に上がってしまえば、目指すのは「任期中、大過なく過ごす」ことだけです。

彼らは、外資系企業やベンチャー企業の起業家社長や外部から招へいされた経営のスペシャリストではありません。

したがって、任期中は、なんらリスクを取ることなく現状維持に終始します。

こんなやる気の無い企業に、市場価値のあるスキルが身に付く仕事があるはずがありません。

つまらない社内ルールや気の遣い方(忖度)を学ぶだけで、ポテンシャル採用が可能な20代を過ぎたら転職もできず、飼殺されることになります。

詳しくは、大企業では転職スキルが身に付かないたった一つの理由と対処法とは?をご覧ください。

大企業(JTC)は、置かれた場所で咲かずに枯れていく世界です。

⑥大企業の仕事は、つまらなくて、やりがいありません

大企業(JTC)では、仕事の主体は個人ではなく組織です。

「一致団結、無責任体制」で仕事に取り組む大企業(JTC)では、個人の責任範囲は不明確で裁量権も全くありません。

すごろく上がりのサラリーマン社長は、意思決定が遅く曖昧で、仕事のスピード感もなく、会議ばかりで物事がなかなか前に進みません。

ポスト工業社会(「個」の時代)の現在においても、賞味期限が切れたメンバーシップ型雇用で会社に縛られて、いまだに組織主体の軍隊のような働き方をさせられていては、仕事はつまらなくて、やりがいもありません。

詳しくは、なぜ会社はつまらない?時代に合わないメンバーシップ型雇用を解説をご覧ください。

大企業(JTC)は、「皆と一緒に会社にいること」が仕事という退屈な世界です。

 

 

⑦大企業はブルシットジョブだらけです

現状維持に終始し、やる気の無い、すごろく上がりのサラリーマン社長に率いられた大企業(JTC)には、ブルシットジョブ(クソどうでもいい仕事)しかありません。

大企業(JTC)にブルシットジョブが蔓延する原因を以下に挙げます。

詳しくは、ブルシットジョブ~ムダな仕事が多い5つの理由【ホワイト企業の実態】をご覧ください。

①「すごろく上がりのサラリーマン社長」をはじめとする、選別主義で選ばれた「素人集団エリート・ジェネラリスト」の存在

②形式的な「会議」による集団無責任体制

③社長の保身を助ける過剰なコンプライアンスで、過大な権限を握ったバックオフィス(管理部門)の存在

④「仕事は個人より組織で」という認知バイアスによる「会議」の正当化

⑤合理性を欠いた情意評価によって生じる無駄な「残業などの頑張りや忖度」

大企業(JTC)は、「クソどうでもいい仕事」で高い給料がもらえる辛くておいしい世界です。

まとめ

高い給料など恵まれた待遇やステータスと引き換えに、定年まで以下の7つの真実を耐え抜く自信はありますか?

①大企業には身分制度があり、さまざまな差別が存在します

②大企業の出世レースは八百長です

③大企業では女性は出世できません

④大企業では優秀な人は評価されません

⑤大企業では市場価値のあるスキルが身に付きません

⑥大企業の仕事は、つまらなくて、やりがいありません

⑦大企業はブルシットジョブだらけです

ポスト工業社会(GAFA時代)になっても、かつての工業社会時代の古い経営システムを惰性で続ける日本の大企業は世界から取り残されつつあります。

その影響は、ここ30~40年の日本の急激な凋落ぶりが物語っておます。

大企業に入れば一生安泰という「大企業神話」は、今や風前の灯です。

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こぼれ話

日本の凋落ぶり

①世界競争力ランキング

IMD(国際経営開発研究所)が2024年6月17日に発表した「世界競争力年鑑」では、日本の総合順位は2023年の35位からさらに三つ下げて38位と過去最低となっています。

日本以外の東アジアの国・地域では、香港5位、台湾8位、中国14位、韓国20位です。

ちなみにIMDがランキングを公表し始めたのは1989年で、1992年まで4年間、日本は1位でした。

②時価総額ランキング

時価総額ランキング50位以内は0社です(2024年2月現在)。

30年ほど前は、日本企業が50位以内の6割以上を占めており、日本企業が世界の経済をけん引していたと言っても過言ではありませんでした。

この他にも、ここ30年で日本以外の先進国や中国に代表される新興国に抜かれるなど、順位を落としてしまった国際ランキングは数知れません。

日本は今や先進国とは名ばかりの状態になりつつあります。