大企業病の問題は長らく指摘されていますが、改善の兆しは依然として見えていません。
そして、大企業病は改善されるどころか、さらに猛威をふるっていることは、主要国の中で最も低いレベルに留まっている日本の従業員エンゲージメントや労働生産性、過去最低を更新している世界競争力ランキングが示しています。
大企業病は、日本企業の深部に根を下ろしています。
※JTCとはJapanese Traditional Companyの略で、古い体質の日本の伝統的な大企業を揶揄するネットスラング
②大企業（JTC）にお勤めで大企業病にうんざりしている若手社員
②大企業病（JTC病）の誰も気づいていない本当の理由とは？
大企業病（JTC病）に長年苦しめられてきた筆者が、大企業病（JTC病）の誰も気づいていない本当の理由について解説します。
＜自己紹介＞
筆者本人（1960年生 2023.11撮影）
筋トレ歴１６年 ボクシング歴１０年
＜筆者略歴＞
１９８４年 東京大学工学部建築学科卒業後、ゼネコンに入社
１９８８年 インフラ企業に転職
２０１８年 子会社の不動産会社に転籍
２０２３年 退職
目次
大企業病（JTC病）とは？～事例紹介
筆者が４０年間の大企業（JTC）勤務で経験した大企業病（JTC病）を下の二重線枠に列記しました。
個々の解説は割愛しますので、興味のある方はアンカーテキストから関連記事をご覧ください。
①官僚的（権威的かつ形式的）で意思決定が遅く仕事のスピード感が無い
②前例主義で新しいことにチャレンジできない
③減点主義、完璧主義が生む過剰なコンプライアンスと隠ぺい体質
④マイクロマネジメントで個人の裁量権が全く無く、仕事のやりがいが無い
⑤個人の責任範囲が不明確で集団無責任体制に陥っている
⑥ロクな仕事も無いくせに無駄に社員が多く、基本的には暇
⑦無能な上司ばかりで人格的にも尊敬できる人は皆無
⑧ことなかれ主義の社員ばかりで同調圧力が強い
⑨不条理な人事評価（情意評価）で社員のエンゲージメントが低い
⑩役職定年制度などによりベテラン社員のモチベーションが最低
大企業病（JTC病）の誰も気づいていない本当の理由とは？
大企業病（JTC病）の誰も気づいていない本当の理由をハッキリ言わせてもらえば、JTCのトップは「すごろく上がりのサラリーマン社長」で、経営者としては凡庸だからです。
その証拠に、起業家出身や外部から招へいされた経営のスペシャリストがトップである企業（外資系企業やメガベンチャー企業など）には、前項で挙げたような大企業病（JTC病）は存在しません。
トップが経営のスペシャリストか否かによって、会社組織も真逆の体質になります。
JTCは居心地追求組織「共同体」であり、外資系企業やメガベンチャー企業などは目的達成組織「機能体」です。
居心地追求組織「共同体」が大企業病に蝕まれるのは、その性質上避けられないことです。
以下、補足説明です。
補足１：「すごろく上がりのサラリーマン社長」とは？
「すごろく上がりのサラリーマン社長」とは、学歴、性別、権力者の「好みとカン」で選別され、出世競争を忖度と運で勝ち抜いたサラリーマン社長です。
彼らのサラリーマンとしての目的は出世（権力）ですので、「上がり」に到達して権力を握ってしまえば、後は「任期中、大過なくすごす」ことだけです。
詳しくは、【就活】大企業（JTC）すごろく上がりのサラリーマン社長の弊害とは？をご覧ください。
補足２：「共同体」と「機能体」とは？
成長を目指す企業の本来あるべき姿「機能体」と現状維持に甘んじ堕落した姿「共同体」の違いを表にしました（下図参照、引用：堺屋太一著「組織の盛衰」）。
完全に「機能体」といえる組織は、外資系企業やメガベンチャー企業の黎明期であるスタートアップです。
外資系企業やメガベンチャー企業も大企業なので、多少「共同体」的な色も出てくるでしょうが、JTCに比べれば全然「機能体」です。
この違いは、結局はトップの違いです。
補足３：なぜJTCは凡庸なサラリーマン社長でも潰れないのか？
凡庸なサラリーマン社長でもJTCが潰れない理由は、以下の３つです。
①社長の能力とは無関係の恵まれた経営資源（下請けからの搾取構造を含む）
②給料を上げずに、社員（特に非正規）から搾取し続けて貯め込んだ厚い内部留保
その証拠が、世界的に見て低い日本の賃金水準です（下図参照）。
【OECD加盟国３５カ国の平均年収ランキング】凡例：日本赤OECD平均青
給与を抑制し、内部留保を増やすことで、どんなに怠慢な経営であっても、容易には現在の体制が崩壊しないような構造が築かれています（下図参照）。
【内部留保と粗利に占める人件費比率】凡例：内部留保青人件費率ピンク
引用：積みあがる内部留保｜リクルートワークス研究所 (works-i.com)
③政権を守るために潰れるべきJTCを税金で救ってリスクを先送りしたり、票や政治献金と引き換えにJTCを優遇する悪政政党『自民党』政権
自民党議員と大企業（JTC）の特権階級エリート（経営陣）は体質がそっくりです。
国民や社員の為ではなく、自分たちの利権や特権を守ることしか考えていません。
まとめ
✔大企業病（JTC病）の誰も気づいていない本当の理由とは？
JTCのトップは経営者としては凡庸な「すごろく上がりのサラリーマン社長」であり、経営のスペシャリストではないから
✔従って、大企業病を避けたい方は、以下の就職先がおすすめです。
次のような企業は、トップが起業家や外部から招へいされた経営のスペシャリストなので、「共同体」ではなく「機能体」です（前出の比較表参照）。
・外資系企業
・メガベンチャー企業
・希少性のある技術力でグローバルに戦える中小企業
新卒で入社すると仕事は厳しいものがありますが、それに見合う市場価値の高いスキルが身につくことは間違いありません。
そのスキルを活かして転職することで、忖度を必要としない実力勝負でキャリアアップを図ることも可能です。
